心理学の研究と例の事業仕分けのことなどなど　その1

先日、某所で展開していた議論をボーッと眺めながら（あ、一応クローズドな環境でのことでありその内容については書きませんのであしからず）考えてたりしたこと。
当ブログでは何度も書いてきたことではあるのですが、心理臨床の現場にいる人も積極的に研究した方がいいと思うです。いや、そういう現場にいる人こそ研究すべきだと思うです。
だって、心理臨床の現場にこそ臨床心理学的な問題はゴロゴロ転がっているわけで、そして貴重なデータが山ほどあるわけです。
関連エントリ：「データをムダにしない」ってことから考えてみる（06/05/01）
ただ、少なくとも我が国での現状においては心理臨床の現場にいる人がちゃんと研究をしようとするのは非常に敷居が高い…ってことは大きな問題だったり。

資格の問題だったり、それに関連して経営的な問題だったりが絡まってその専門的立場、職業的立場すら危うい心理臨床家が“Scientist-Practitioner model”なんてことをのんきに唱えつつ研究が出来たりするんでしょうか？文献なんかはなんとか集められたとしても、SPSS（いまはPASW？）なんかはとても個人では手がでないっすよね。
え？“R”を使えばいいって？

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それはそれでやっぱり敷居は高いでしょう。普通の心理系大学院の修論レベルの人だったら（てか、SPSS使えば研究できるけど、Rを使うと研究できないって、それはちゃんと統計のことわかってないんじゃない？的なツッコミはこの際無視で）。
だから安易に（もうそれこそ安易に）「事例報告」レベルの「事例研究」に流れてしまうって人も多いんじゃないかなあ。この辺は大学（大学院）における研究教育の問題もからんでくるんでしょうけどれども。
で、例の民主党による事業仕分けですよ。
…なんか長くなりそうなので続きはまた明日。

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